理科離れをなくす・科学技術への興味を持たせるため、などの目的で、各地で科学実験教室や講演などが多数開催されている（アマチュア無線フェスティバルにおける「電気の散歩道」、国際宇宙ステーション乗員との交信に挑む「ARISSスクールコンタクト」など）。また、授業の中で実験や実習を取り入れる動きも盛んである。2004年に、科学技術・学術審議会人材委員会は、修士号以上の学位を持つ教師（いわゆる教育職員免許法上の専修免許状の取得者）を増やすなどを盛り込んだ提言を公表した。また、各種の助成金を設けたり、科学技術を一般の市民に分かりやすく説明するための専門職を設置するなど、政策としての対応も見られる。これらは一つの対策として有効な方法だが、あくまで対症療法的な対策であり、子供や教師を取り巻く社会環境の変化を改善することが最も重要とする意見がある。
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また、子供に理科への興味を持たせることには注目が集まっているものの、社会人をめぐる状況、特に諸外国と比べての理系の社会的地位の相対的な低さなどについての議論は、まだ十分ではない。一般市民向けのイベントなどを開催しても、低学年の子供ばかりが集まり、青年層の参加がほとんど無いようなケースも見られる。そもそも、こうした取り組みが効果があるのか疑問であるという批判もあり、大槻義彦は自著で「科学館やイベントで一時的に科学に対する関心や面白さを喚起しても、持続できずに結果として関心が失せてしまう」と理科イベントや科学館などによる取り組みを否定している。さまざまな理科離れ対策が1990年代から活発になっており、それらに参加した子供達は高等教育を受けたり社会で働いたりする世代に成長した。しかし、理科離れ対策がその世代に与えた影響について、十分な調査・分析が行われた例は少ないので、今後の研究の進展が待たれている。